2025年04月18日

既存建築物の脱炭素改修の概要説明

脱炭素改修による効果

持続可能な未来に向けた重要な取り組みとして、既存の建物をより環境に配慮した形へと改修する「脱炭素改修」は特に注目されています。
この取り組みによって、建物のエネルギー消費量を大幅に減らすことができ、光熱費の削減につながります。
それだけでなく、夏も冬も快適に過ごせるようになるなど、省エネと快適性の両立も可能です。
さらに、脱炭素改修により不動産価値が向上し、環境負荷の低減に伴い、事業継続性も向上します。
本記事では、脱炭素改修の具体的な効果やメリットについてご紹介します。

また、令和6年度補正予算脱炭素ビルリノベ事業の公募説明会にて、株式会社三菱総合研究所様から「カーボンニュートラル実現に向けた建物の脱炭素改修の必要性、脱炭素改修の効果・実現方法」 についてご説明いただいた動画を公開しております。

動画はこちらから。

エネルギー消費量・光熱費の削減

脱炭素改修に伴い、エネルギー性能を削減し、光熱費の削減が可能になります。
おおよその目安ですが、エネルギー性能を40%削減すると光熱費も約4割程度の削減が可能です。

<改修例>
  • 宿泊施設(延床面積約4,000㎡):ランニングコストを435 万円/年、CO2排出量を140 t-CO2/年削減
  • 商業施設(延床面積約9,000㎡):ランニングコストを3,500 万円/年、CO2排出量を826 t-CO2/年削減

省エネと快適性の両立

■脱炭素改修前
  • 省エネを優先すると快適性が低下する「我慢の省エネ」となる。
  • 快適性を優先すると多くのエネルギーを消費し、光熱費が高騰する。
■脱炭素改修後
  • 省エネと快適性を同時に実現可能。

不動産価値の向上

BELS認証等の第三者環境認証を取得し、快適性を高めることで不動産価値の向上が可能です。
SDGsの取り組みを積極的に行うテナントに対しての満足度向上やテナントに入ってもらう為の交渉材料にもなります。
また、サステナブルな評価を受けることで市場へのPRにも繋がります。

  • 都心5区、延床面積10,000坪以上、2000年以降竣工ビルの分析結果

事業継続性の向上

環境負荷の低減だけでなく、事業継続性の向上にも大きく寄与します。
特に、災害時や非常時におけるエネルギーの自立性を担保することがわが国における課題です。
脱炭素改修を行うことで停電時や災害時における事業の継続性が向上できます。

既存建築物の脱炭素改修の概要説明動画

アジェンダ

はじめに
カーボンニュートラル実現に向けた建物の脱炭素改修の必要性
脱炭素改修による効果
脱炭素改修の実現方法